TV局宛に歴史上の事実と事象の捉え方につき。

一昨日などは四放送局が二国紛争に関し、ほぼ同じ様な番組を放送した。

構造不況・不動産価額下落。其の他増税をしなければ此の国も破綻してしまう。

　此処で、此の国の大東亜戦争からの教訓をご存知ない世代の方に再度、昭和の世代には常識となっている事を。
　大東亜戦当時の事。
　此の国は全体主義・軍国主義の元、裕仁親王をほぼ傀儡とする軍部に寄り勃発した大戦。
　北は凍れる満州に傀儡国を、朝鮮から東南アジア諸国・果ては南のNew Zealand辺りまで、大東亜共栄圏という広大なエリアを築く。
　当時の国民は勤勉実直・休みなど無いに等しい・技術力はNazisGermanyと並び世界でも有数。
　昭和の世代なら皆常識になっている事。
　制空権やら大鑑主義などは直接の原因では無く敗戦をした。
　此処で、特出すべき教訓は、「資源」「食料」を持たざる国は、大国には敵わないという事。
　それ以降の小さな争いは兎も角。
　戦後すぐの朝鮮戦争では国連（第一次の当時の国際連盟は弱小だった。戦後の国際連合は実質的にUSAと同じと見て良い。）軍の名のもとUSAが十か国程度を率いて朝鮮半島から北上。
　相手は人民軍。
　凍れる大地満州の寒さもあり、また、共産軍の猛攻もあり、敗北の一途で、ようやく38度線で南北を区切る。
　次にベトナム戦、USAはUSSRが後押しをする北ベトナムと対し南ベトナムと共に戦った。
　先ず、当時最新鋭の残虐兵器、クラスター爆弾や三世代に亘り奇形児が産まれるという枯葉剤を空中から散布・その他で無差別に兵士のみならず民間人も殺戮。
　ジャングル戦であったから、北の原始的な罠の様なもの～落とし穴の底に竹槍を設置したり、四つ足動物用の縄で輪を作り葉で気が付かれないように隠して敵兵が踏んだ瞬間足からすくわれ木に吊ずりになったところを殺害するなどのトリックを使用。
　片やUSAの海兵隊などはUSA国内でも一時騒がれたが、殺人罪で死刑囚・レイプ・各種犯罪の累犯再犯などの受刑者を兵士に起用し活躍させた。
　ところがここでも敗北を喫し、USA国民をして何の為の戦いだったのかと言わしめた。
　小さな戦いでは平成早々湾岸戦争でパトリオットを使用。

　今回の争いの発端は大国の侵攻だが、USA指示のもとに西側諸国に呼び掛け行った制裁・支援（バイデンが二次世界大戦時に大いに有効だった事から同じ事を行ったのだが・・）が逆に資源・食料等の制裁を受けた事に起因する世界不況を引き起こした。
　此処で弁護士でもあるバイデンの大きなミスと言えるのは、「最初の段階で、USAが両国の仲裁に入るという課程」が省略されてしまっている事。
　USAはアングロ種族でUK・Canada・Australia・New Zealandとは兄弟分であるから、世界中を民主主義では無い自由主義（何でも自由とし、銃乱射事件・レイプ・人種差別が日常の様に起きている。古くは戦後東京オリンピックの時期にGermany Berlinが東西に分断されていたのだが、大統領であったケネディーがブランデンブルグ門付近でUK/France軍、USA兵員輸送車を引き連れGermany語で演説した。
「共産主義の時代は終わった。自由主義の元では壁などは造られない」。
　ところが、メキシコとの国境に壁を造ろうとしたのがトランプであり、現在も不法入国者が後を絶たない。
　また、自由主義の看板の元、当時大統領であったケネディーをダラスで狙撃。二番目の大統領暗殺。狙撃犯はオズワルドで更に彼を殺害し事件を闇に葬むり去ったのがCIA。
　何でも自由を世界に知らしめた一例。
　元々建国以前に原住民であるインディアンを皆殺しにし白人・サクソン至上主義を貫き、世界を自由主義一色に塗り替えたいとの思惑どおり。
　共産主義など他の思想を受け入れず、今回も同様の主張をしているが、国際政治学上は随分横暴であり・自分勝手を貫き通そうとした結果に他ならないが、此れにUSA崇拝者である西側諸国が賛同。
　USAの考え方
　世界中に此れだけの国があり、其々の思想や考え方が異なるのは至極当然。
　例え二国の争いが終焉したにしても、また別の争いが発生するのは確実。
　其れだけでなく、USA国内も分裂している。
　構造不況を造り出してしまった結果、自国内でもインフレ・物価高などを引き起こし、現在人員整理・解雇などを多数発生させた。
　其の一例がIntel・apple・Amazon・Microsoft・Yahoo!・Disney・FaceBookなどでの解雇等。
　不動産価額下落は今のところhollywoodなど三か所以上で見られているが、此れがGermanyでも同様。（日経番組で報道。）
　此の国でも二年以内くらいに東京都心の高層マンションが且つてのバブル期を遥かに超え価額上昇後下落しドミノ式に全国主要都市でもアンバランス且つ部分的に同じ現象との予言。（従来、富裕層の投資目的の対象であったが、偏った税制の是正を政府が目論んでいる。
　高層マンションの特徴である、狭い地積内に非常に多くの部屋が敷地権を取得している事、による各種税額が低くなる事が指摘されている事を意味する。）
　話は逸れたが、何処のTV局の報道でも、よく大国の兵士の死者が一年間で十九万人と騒いでおり、大国が不利である要素の一つに取り上げられているのだが、小生達の世代では比較材料とし、大東亜戦争時にUSAB29の度重なる空襲の一例で、東京大空襲時には一日の僅か二時間で十万人の国民が無差別殺戮をされ、更に半分人体実験目的で投下された原子爆弾での被害者、或いは主要都市における500キロ爆弾と現在は禁止兵器に指定されている焼夷弾～ナパーム弾に近似～での犠牲者と合わせれば、今回の被害は大した事も無いと言える。
　今後も、tankやAirplain・ハイマースを超える長距離missileの供与予定だが、Germany供与の豹名のtankはeurope戦線時のNazis tiger tankを彷彿とさせる。
　実際にMoscowまで辿り着いたのは他のtankだったが、ぬめる路面ではUSSRのT34の敵では無かった。
　過激でありUSAのpropagandaである各TV局の報道にも拘らず、大国は、「資源」「食料」が豊富であり簡単に音を上げる事は無い。
　逆に音を上げだしたのは勇ましい支援の声とは裏腹な支援疲れで足並みに乱れが見られるeurope西側諸国。
　tank・Airplainで攻撃されたからすんなり自国領土内に引き上げるという事は考えにくい。
　ゼレンスキーの長距離ミサイルの供与を要求している所以はtargetを自国領土内に留まらせず、Moscowなども視野に入れていると思われても彼の短絡的な思考力故仕方がない。
　大国内では軍事進攻等に反対の国民が全て海外に移住したのは戦略上寧ろ良かった事と言えるであろう。
　残った国民の反対分子が存在しようと何等の支障にも至らず、USAが表向き禁止している、其の攻撃、を受ければ国民の反応も異なってくるというもの。
　USAバイデンなどは大国と真っ向から反対意見を述べ此の国の報道番組と変わらぬpropagandaで、既に実質的には宣戦布告をしたも同然であり真珠湾の比ではない。
　まだ先になると思われるのだが、なにせ大国は世界一の核兵器国であり、下手にNATOなどと争うよりはUSA本土や此の国の基地を消滅させた方が効果的なのは事実。　他国は一切何も言えなくなる。
　現時点で其の結論に至るのは短絡的である。ただ、陸上戦で無く核兵器の登場となれば世界一の核保有国であり性能・数に於いてもUSAを遥かに凌いでいるのは周知の事実であり、威嚇で無く現実になる事もあり得る。
　先日公共TVのニュースで元総理の森氏がコメントをした。
「大国が負ける事は無い。仮にそういう事になれば、もっと大変な事になる」
　この意味？
　単なる兵器で戦争を決着させる事は難しい。
　だが、USAなどがこのまま兵器を供与・支援し続ければ、兵器の中では最も強力な物の登場も蓋然性を突き放す。
　大国の同盟国と言われているベラルーシは容易には参戦をしないが、既に公共TVのニュース上では、核弾頭搭載のミサイル配備をしたと報道され、自国領土内から大国の兵士が・・や・・方面に進軍する事には制限は無い。
　USSR。
　欧米で言うところのスラブとは民族を意味せず、本来は言語学的な分類に過ぎない。
　東スラブには、大国・小国・ベラルーシ。ポーランドは西スラブ。歴史上次の三国の戦いが記録されている。
　大国と小国・大国とPoland・小国とPoland。
　片や、USAは世界中に植民地を築いたUK・大英帝国が元で、Germanyの中にゲルマン民族とアングロサクソン民族の発祥地がすぐ近くにある。
　だが、性格は異なり、アングロサクソンは粗暴・攻撃的。
　梅毒を初めて欧米に伝染させたのも北アメリカ大陸に上陸したUK/Franceなどで、コロンブスがインドと間違え漂着した為先住民族をインディアンと称した。
　実は、europian union 28か国から抜けたUKは抜けた理由を偽っていたがサクソン民族主義。現在は27か国。
　また、古くは此の国も日露戦争で世界に冠たるロシアのバルティック艦隊に海戦で勝利し、「皇国の興廃此の一戦にあり」は有名だが、海戦のみで大国内での戦闘は無かったのが幸いしたと伝えられている。
　
　
　何れにしても、戦争とは結果でしか無く、Hitlerの様なpropagandaは本来通用しない性質のもの・・。
　更に宇宙からの警告とし、恒星黒点異常・磁場異常による全ての人工衛星が破壊される事も予測されている。

（小生はeurope lawyerで、東洋の予言者と言われた。政治も専門。同じ高校のOBで結成したjazzビッグバンドのメンバーでは、東京大国際経済名誉教授その他がいる。政治学専門用語がこの時世大事になっているが、「存在理由」「現状維持」などで、Englishでは今は見掛けないが、「ｗarrant」捜査などの令状という意味が今はある。「status quoist」。）

足並みを揃え、多少は局に寄り主張が異なる番組の内容だった。